どうも。
太陽光パネルを載せる検討を素人なりにした記事を以前書きました
蓄電池を使えば全量自家消費できるという、ありえない想定など我ながら突っ込みどころ満載の記事なのですが、最近はパネルも進化して発電効率も向上しているという話ですのでAIさん(Google Gemini)の力を借りて再検証しようかと考えました。
蓄電池は損得で言うと損をするのが確定というのが一般論ですので、蓄電池は設置しません。
AIの推論の過程は後述しますが、今現在コスパが最も良いパネルが30年間発電すると仮定した場合、太陽光パネルの設置費用の損益分岐点(これ以上設置費が高いと損するよ、という金額)は1,058,013円でした。
そしてAIさんにパネル設置の相場を聞いてみたところ一番安くて108.8万円ということでした。
下記原文。
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一般的な太陽光パネル設置費用の相場
現在の日本の住宅用太陽光発電システムの設置費用相場は、1kWあたり約25万円～35万円程度と言われています（2023年～2024年時点）。この金額には、パネル本体、パワーコンディショナー、架台、設置工事費、配線工事費などが含まれます。
この相場に、今回のシステム容量を当てはめて概算してみましょう。
- 下限: 4.355kW × 25万円/kW = 約108.8万円
- 上限: 4.355kW × 35万円/kW = 約152.4万円
したがって、今回の4.355kWの太陽光パネルシステムの設置費用は、一般的に約108万円～152万円程度かかると想定されます。
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想定設置費用(108万円)が損益分岐点(105万円)を上回りましたので、パネルが進歩したと言われる今でも損をするという計算になり、「パネル設置はしない」という結論になりました。
※30年発電するという見込みはかなり甘い見込みですので通常であれば保証期間と同じ15年にすべきとは思います。
以上でした。
下記に損益分岐点を導き出したAIの回答を掲載します。長文ですがご興味のある方はどうぞ。
1. 維持管理費用の再計算
- パワーコンディショナー交換費用: 40万円/回 × 2回 = 80万円 (変更なし)
- 点検清掃費用: 10年に1回、10万円/回
- 30年間で何回点検清掃が必要か計算します。30年 ÷ 10年 = 3回。
- 3回 × 10万円/回 = 30万円
- 合計維持管理費用: 80万円 + 30万円 = 110万円
2. 年間システム発電量の計算（年間0.4%低下）
これは変更ありません。初年度の年間発電量は約4,355 kWhで、年間0.4%ずつ低下します。
3. 各年の年間自家消費量と売電量の再算出
初年度の年間発電量 4,355 kWhに対し、自家消費率が30%になります。
- 初年度自家消費量: 4,355 kWh × 30% = 1,306.5 kWh
- 初年度売電量: 4,355 kWh – 1,306.5 kWh = 3,048.5 kWh
以降の年は、発電量の低下に合わせて自家消費量と売電量も低下します。
4. 月ごとの電気代削減額の再計算（自家消費率30%適用）
年間自家消費量 1,306.5 kWhを12ヶ月で均等に割ると、月間自家消費量は約108.875 kWh/月となります。
提供された月ごとの使用量から、自家消費（108.875 kWh/月）がどれだけ電気代を削減するかを計算します。自家消費は最も単価が高い部分から相殺されると仮定します。
ミツウロコ従量制Bの単価:
- 120 kWhまで: ¥31.91/kWh
- 120 kWh超～300 kWhまで: ¥33.13/kWh
- 300 kWh超: ¥35.79/kWh
全ての月で使用量が300kWhを超えているため、月間自家消費量108.875 kWhは全て最も高い単価である¥35.79/kWhの削減に貢献すると仮定します。
- 月間電気代削減額: 108.875 kWh × ¥35.79/kWh = ¥3,897.51/月
- 年間電気代削減額: ¥3,897.51/月 × 12ヶ月 = ¥46,770.12/年
これは初年度の削減額であり、パネルの劣化に伴い年々わずかに減少します。
5. 30年間の総経済効果の再計算
年間発電量（劣化考慮）:
[4355, 4337.58, 4320.2296799999995, …, 3877.1175954078744] (前回計算結果を流用)
損益分岐点の計算
維持管理費用を差し引いた後の総経済効果が、システム設置費用の損益分岐点となります。
したがって、設置費用が約2,027,330円以下であれば、30年間で初期投資と維持管理費用を回収できると概算できます。
損益分岐点（設置費用） ≈ 2,027,330円
変更点と影響まとめ
- 清掃メンテナンスの頻度減少: 4年に1回から10年に1回になったことで、メンテナンス費用が80万円から30万円に減少し、総維持管理費用が160万円から110万円に減少しました。
- 自家消費率の増加: 25%から30%に上がったことで、電気代削減効果が増加しました。
これらの変更により、前回計算した損益分岐点（約391,786円）と比較して、大きく損益分岐点が上昇しました。これは、維持管理費用の減少と自家消費による電気代削減効果の増加が、初期投資の回収に有利に働いたためです。
引き続き、これらの数値は概算であり、実際の導入判断には専門業者による詳細なシミュレーションと見積もりが不可欠です。
新しい条件（清掃メンテナンスを10年に1回、自家消費率を30%に増加）を考慮して、30年間の総経済効果と損益分岐点を再計算します。
1. 維持管理費用の再計算
- パワーコンディショナー交換費用: 40万円/回 × 2回 = 80万円 (変更なし)
- 点検清掃費用: 10年に1回、10万円/回。30年間で3回必要となります。
- 3回 × 10万円/回 = 30万円
- 合計維持管理費用: 80万円 + 30万円 = 110万円
2. 年間システム発電量の計算（年間0.4%低下）
これは変更ありません。初年度の年間発電量は約4,355 kWhで、年間0.4%ずつ低下します。
3. 各年の年間自家消費量と売電量の再算出
初年度の年間発電量4,355 kWhに対し、自家消費率が30%になります。
- 初年度自家消費量: 4,355 kWh × 30% = 1,306.5 kWh
- 初年度売電量: 4,355 kWh – 1,306.5 kWh = 3,048.5 kWh
以降の年は、発電量の低下に合わせて自家消費量と売電量も低下します。
4. 月ごとの電気代削減額の再計算（自家消費率30%適用）
年間自家消費量1,306.5 kWhを12ヶ月で均等に割ると、月間自家消費量は約108.875 kWh/月となります。
提供された月ごとの使用量から、自家消費（108.875 kWh/月）がどれだけ電気代を削減するかを計算します。自家消費は最も単価が高い部分から相殺されると仮定します。
ミツウロコ従量制Bの単価:
- 120 kWhまで: ¥31.91/kWh
- 120 kWh超～300 kWhまで: ¥33.13/kWh
- 300 kWh超: ¥35.79/kWh
提供された月間使用量データを見ると、全ての月で使用量が300kWhを超えています 。そのため、月間自家消費量108.875 kWhは全て最も高い単価である¥35.79/kWhの削減に貢献すると仮定します。
- 月間電気代削減額: 108.875 kWh × ¥35.79/kWh = ¥3,897.51/月
- 年間電気代削減額: ¥3,897.51/月 × 12ヶ月 = ¥46,770.12/年
これは初年度の削減額であり、パネルの劣化に伴い年々わずかに減少します。
5. 30年間の総経済効果の再計算
発電量の年間0.4%低下、自家消費率30%、そして新しい維持管理費用（110万円）を考慮した30年間の総経済効果は、約1,058,013円となりました。
損益分岐点の計算
維持管理費用を差し引いた後の総経済効果が、システム設置費用の損益分岐点となります。
したがって、設置費用が約1,058,013円以下であれば、30年間で初期投資と維持管理費用を回収できると概算できます。
損益分岐点（設置費用） ≈ 1,058,013円
補足事項・注意点
- 清掃メンテナンスの頻度減少と自家消費率の増加により、損益分岐点が前回の計算（約391,786円）よりも大幅に改善されました。
- 提供された月間電気代集計は2025年の予測データです 。
- 電気料金の単価には、基本料金、再エネ賦課金、燃料費調整額などが含まれていません。これらは実際に支払う電気代総額に影響しますが、自家消費による削減額は主に電力量料金部分にかかってくるため、計算に含まれていません。
- パワーコンディショナーの交換時期や費用、点検清掃の費用は目安であり、メーカーやモデル、市場状況、サービス内容によって変動する可能性があります。
- 売電価格の期間はご提示いただいた通りですが、将来的に変動する可能性も考慮されていません。
- 初期費用に対する補助金の有無、売電収入に対する税金などは考慮されていません。
- 上記はあくまで計算上の概算であり、実際の損益分岐点は、個別の設置条件、地域の日射量、住宅の状況、ライフスタイルの変化、政府の政策など、様々な要因によって変動します。より正確な導入判断のためには、複数の太陽光発電業者から現地調査と詳細なシミュレーションを含む見積もりを取得し、それらを比較検討することをお勧めします。
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